お知らせ - 株式会社関東エルエンジニアリング

ケプウェア・ジャパン 株式会社 設立！

ケプウェア・ジャパン株式会社設立！

ケプウェア・ジャパン株式会社の設立記念とご報告を兼ねまして

去る平成27年7月15日（水曜日）に記者会見及びレセプションパーティーを開催いたしました。

記者会見には多数の記者様，またレセプションパーティーにも多数の関係者様のご参加をいただきました。

Kepwareのブレット・オースティン社長は「東京オフィスの開設を喜びを持って発表する。
Kepwareにとって今後数年間の主な戦略は、グローバル市場で基盤を広げ、地域に合ったソフトウエア・ソリューションを提供することである。
日本を足掛かりにして、この地域の顧客や提携会社と今まで以上に親密に交流し、関係を強め、将来の発展を支援していきたい」と語りました。

Kepwareの優先販売代理店である株式会社関東エルエンジニアリング（KLEC）の金鉄昊（キム・チョルホ）代表取締役は
「Kepwareの主力製品のKEPServerEXは、OPCとITを中心とした通信プロトコルを活用し、
世界の産業オートメーション業界で中核的なコミュニケーション・プラットフォームに成長した。
Kepwareのパートナー企業として日本市場に同社製品を供給するのはわが社の誇りである。
またKepwareの世界ビジネスの成長に貢献できることは大変な名誉であり、同社の東京オフィスと協力できることに期待している」と述べました。

プレスリリース配信　Kepwareが日本にオフィスを開設

日本法人設立記者会見を行います！

◆ 開催日時

 

平成27年7月15日（水曜日）
【受　付】 14：30 ～
【開　始】 15：00 ～

◆ 会　　場

ＴＫＰ東京駅八重洲カンファレンスセンター　カンファレンスルーム 1A
【会場所在地】
　東京都中央区京橋1-7-1 戸田ビルディング 1F
　東京メトロ銀座線 京橋駅 7番出口 徒歩2分
　ＪＲ線東京駅 【八重洲中央口】徒歩5分
【電　話】 03-3243-8522

◆ 進　　行
・本法人設立概況説明
・質疑応答
・フォトセッション　など

◆ 出 席 者
・Kepware Technologies, INC.
 サプライズゲスト！！！

・株式会社 関東エルエンジニアリング
 代表取締役　金　鉄昊

発表全般に関するお問い合わせは下記までにお願い致します。

Kepware Technologies Preferred Ditributors 
株式会社  関東エルエンジニアリング
担　当：川瀬 輝彦
メール： このメールアドレスはスパムボットから保護されています。閲覧するにはJavaScriptを有効にする必要があります。
電　話：03-3888-9800
Kepware Technologies Preferred Ditributors 

設計・製造ソリューション展DMSご来場ありがとうございました！KEPServerEX OPCサーバー

第２６回 設計・製造ソリューション展 DMS2015
Kepware Technologies. ブースにご来場ありがとうございました！

６月２４日（水）～２６日（金）までの３日間、

東京ビッグサイトにて開催されました「第２６回　設計・製造ソリューション展 DMS2015」に出展いたしました。

会期中には想像以上の多数の皆様に弊社ブースをご訪問いただきましてありがとうございました！

我々のご説明はいかがでしたでしょうか？

初めての出展であったため、後悔する事も多く御座います。

大変短い時間では御座いましたが、皆様の貴重なお時間を頂戴し重ねて御礼申し上げます。

Kepware社フラッグシップモデルでありますOPCサーバソフトウェアKEPServerEXの優れた機能を皆様と共有させて頂きたく

今後、来場されました皆様方を中心にフォローアップ活動を開始させて頂きます。

 今後とも、よろしくお願いいたします。

追伸>会期中、日本時間6月24日に最新ver.でありますKEPServerEX V5.18がリリースされました。

プレスリリース配信　Kepwareが通信プラットフォームの新バージョンをリリース

2015年6月24日

Kepware Technologies

Kepwareが通信プラットフォームの新バージョンをリリース

オートメーション向け通信に特化するソフトウエア開発企業Kepware（R）Technologies（http://www.kepware.com ）は23日、KEPServerEX（R）（http://www.kepware.com/kepserverex ）バージョン5.18のリリースを発表した。強化された主な点は、デバイス接続が追加されることと、製造、石油&ガス、電力&公共事業など多数の垂直産業の顧客のユーザー体験を向上させることである。

引用元：共同通信PRワイヤ